1993年当初はハウスカードのみで、JR東日本の営業エリア内に在住していないと申し込めず、加盟店もJR東日本の駅や関連企業（日本テレコムや東京デジタルホン利用代金など）、一部の東急ホテルズに限られていた。 しかし、その時期から現在その会員数でキラーアイテムと化してる「ルミネカード」が発行されるなど、現在の繁栄に繋がる礎ができていた（VIEW-VISAカードが発行する時期まで、提携カードで国鉄時代からJRグループと共同で発行している「JRカード」の方が、世界中で使えるなどビジネスマンにとっては存在性が高かった。）。 1998年からはVIEWカード加盟店をJR北海道エリアの駅窓口・駅ビルなどへ拡大した。 既にモバイルSuicaが登場しているが、その他に自動改札機に通る際にSuica残高が不足していた場合に紐付けしたVIEWカードによってクレジットでチャージされる「オートチャージサービス」の実用化も予定されている。 発行当初から今日までプロパーカードの年会費が税別500円だが、幾つかの提携VIEW Suicaカードでは年会費無料なのでバリュー感は相当薄れている。 他社に収納代行委託をしない関係で、引き落とし金融機関は郵便貯金とJR東日本・JR北海道管内に本店を構える銀行と一部の信用金庫・労働金庫などに限られる。（兵庫県のみなと銀行なども指定可能だが、関東以外の信用組合、漁協・JAバンクなどは全てカバーしていない。そのため、現在も引落可能金融機関一覧表が依頼書に刷られている。） この他、旅行系として現在提携カードとして存在する「JTBカード」や「JALカード」も、当時の日本交通公社・旧日本航空のクレジット（ハウスカード）事業として直属で運営していたが、JALカードは事業を分社化し、JTBカード（ハウスカード）事業はセントラルファイナンスに譲渡している。